塾の指導のパターン化

毎年、いろいろな塾の生徒がやってきているので、だいたい、この時期にこういう課題が出る、ということは決まっています。

つまり、パターン化している。

これは結構、塾側もなかなか変えられない。今までやってきたことが変わらない。

変えると、またいろいろな反応が起きる。

「なぜ、ウチの子の代で変わるのか?」

という反応も保護者から出てくるし、また指導する先生側からも出ることもある。なので、基本、変わらない。

ということが、段々子どもたちの負担増を助長することになるのです。

増えることはあっても減ることがない、からです。

でも、それがまたウチの子に合うか、は判断してくれない。みんな同じように、やらされるだけです。

だから、家庭がしっかりと判断しないといけないのですが、なかなか止める決断ができない。

なので、子どもたちが結構かわいそうなことになっているのです。


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ハーバード 1400万円

トランプ大統領と対立するハーバード大ですが、年間の学費はおよそ1400万円になるそうです。

基本的に大学の寮か近くに住まないといけないので、元々アメリカの大学の学費は高い。これが実際にアメリカの階層社会を生んでいるという識者もいますが、そう簡単に出せる金額ではない。だから実は世界からの留学生が3分の1になる。

そこになぜアメリカ政府が税金を投入しないといけないのか?それならば職業訓練校に出した方がましだ、というトランプ大統領ですが、まあ、支持者はきっと「よく言った」と思っているでしょう。

やはり教育費はここまで上がるべきではない。ちょっとアメリカの大学も図に乗っているところはあるかもしれません。

優秀な学生を世界から集めれば良いのだ、という論理もあるでしょうし、機会は均等に与えられるべきである、という考え方もあります。

一方でやはり自国民がちゃんと通学できるようにならないといけないという意見もその通りだと思うのです。

東大の3分の1の学生が留学生となると、みなさんはどう感じるでしょうか?

ただし、東大は国立大学ですが、ハーバードは私立ですから、やはり事情は違うのですが。


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勉強させる学校

近年、進学実績が上がっている学校に共通していることは「勉強させる学校」であるということです。

以前、英語の能力別クラスの話をしたことが合ったかと思うのですが、多くの学校は能力別クラスの編成はしていません。

ただ、英語をすでに勉強している子どもたちは多いので、いろいろな能力があるから、能力別にすること自体に無理がある。

そこで取られたのが、ABCからスタートするが、一気に進んで行く方法。いわゆる中学の過程は遅くて2年。早いところは1年から1年半で終わってしまう。

だから相当に勉強させることになるのです。

英語がこれだから、数学も他の教科もそれなりにスピードを出す。確かに、中学受験の算数は中2ぐらいまでの範囲に手を伸ばしているので、数学もかなりスピードを出す。

なので、宿題は多いのです。

それをクリアできる力がある子が集まっているからとも言えるところはあり、ある程度潜在的に力がないとドロップアウトすることになるだろうが、しかし、その子どもたちのフォローをするよりは、出来る子を伸ばすことに徹しています。

だから結果が出るといえば出る。これは塾的な発想ではあるけれど、それで集まる生徒が良くなれば良い、ということなので、問題は最初にそれなりの生徒を集められるか、がひとつの鍵なのですが、ここで苦戦している学校も少なくはないのです。

この辺、やはりマーケティング手法が必要な部分はあるわけですが・・・。

それにしても、受験で大変だったのに、息つく暇もなく、また勉強させられる、って、知らないよなあ、きっと。


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