■新学年が始まって３ヶ月経ちました。（塾の新学年は２月から始まります。）担任の先生に学習相談をなさいましたか？できれば３ヶ月に１度は、ぜひ塾の先生に会って子どもの様子を聞いてみるとよいでしょう。

■実際は、復習重視の勉強のやり方の塾なのに、予習をがんばってしまい時間がなくなり、親子とも、クタクタになっていたりするものです。私の経験でもお母さんと話をしていくうちに、そういうことがわかってきて、勉強のやり方をもっと効率よくできたり、あるいは子どもの負担を軽くできたりしました。
■ところがシステムとして面接がある塾は良いのですが、そういうシステムがない場合はどうすればよいでしょうか？成績別にクラスを分け、しかも教科の先生が全部違うような塾では、誰に相談してよいかわからないという声をよく聞きます。
■でも、それで遠慮してしまっては、子どもの勉強が効率よくならないし、かえって遠回りをしてしまうこともあるのですから、事務室や室長の先生に相談してみてください。内容のしっかりした塾では、それなりに先生が子どもたちのことをわかっていますから、良い話が聞けるはずです。あまりしつこいと子どもに「何かあるといけない」と思われる方もいらっしゃるようですが、そんなことを気にしなくても大丈夫です。
■自分の子どものことを誰がわかってくれているのか、相談すればよくわかります。誰もつかんでくれていないという塾は、子どものためになっているのか、もう一度、検討してみた方が良いでしょう。

（平成１４年４月２９日）

■国語の成績を見ると、平均的には女の子の方ができます。これは精神的な成長が、女の子の方が男の子よりも早いからです。男の子の方が一般的には幼く、したがって国語が不得意だと思っている子が少なくありません。

■国語の力を分解すると、語彙力と読解力に分けられます。国語の点数が悪いと、読解力不足と思うケースが多いようですが、案外、語彙力が足りないために起こることが少なくありません。ことばがわからないので、文章の意味がわからないということが、小学生の場合、多いのです。
■ではどうすればよいのでしょうか？辞書を引くというのは、あまり効果がありません。国語辞書を引いても問題が解決しないケースが多いのです。たとえばＡということばをひくと、Ｂとでていて、ではＢを引くと、Ａとでてきたりするからです。
■したがって、国語が不得意な子どもの場合、勉強するとき、お母さんが横についてあげて、知らない言葉を教えてあげると、非常に効率が良くなります。そのとき、「え、こんな言葉も知らないの？」というような反応は、絶対してはいけません。子どもにもプライドがありますから、そういう反応をされると、怖くて聞けなくなります。子どもは成長過程ですから、一番、吸収できるときなのです。わかると、力がつきますから、まず、わかるようにすることが大事です。遠慮なく聞いてもらい、どんどん教えてあげてください。
■そして、一通り、文章を読み終わって、問題を解く段階になったら、そこからは子どもたちに考えてもらいましょう。ただし、問題の意味がわからないこともあるので、そのときは、教えてあげてください。この積み重ねが、語彙を増やし、やがて、子どもたちの国語力がついてきます。

（平成１４年４月２２日）

■算数の勉強法で、意外に間違っている勉強法があるものです。基本問題ができて、応用問題に進んだとき、応用問題ができないと、すぐ基礎に戻るという勉強法は、あまり効果がありません。基礎にもどると、まず大抵はできるからです。

■応用問題は、いくつかの基礎や考え方が複数取り入れられています。複数あるから、その分、複雑なので、それをていねいに解き明かす力がなければ、応用問題はとけないのです。ところが基礎に戻るということは、その複雑な構造に向き合わなくなるということなので、応用問題が解けるようにはならないのです。
■では、どうすればよいのでしょうか。応用問題が解けなければ、その解説や解答をよく読むということが大事なのです。先にお話したとおり、応用問題はいくつかの要素が入っていますから、それがどう組み合わさっているのか、理解していく必要があります。解答を読んで、それを理解することができれば、やり方がだんだんわかってきます。
■といって、すぐに解答を読んでも、あまり力にはなりません。やはり、そこそこ、本人が苦労して、いろいろ考えてみないと、解答を読むという勉強が役立ちません。苦労するから、解答を読んだとき、「あ、そうか！」という発見が出てくるのです。
■ですから、あまり、たくさんの問題を解かせようと思わず、良い問題をじっくり考えていくことが必要です。良い問題は、塾のテキストや試験に出てきますから、それをしっかり復習するようにしましょう。もう一度、解いたときに、解けるようになると、子どもたちには大変な自信になってきます。

（平成１４年４月15日）