■2年半ぶりに新刊を出すことになりました。じっと待っていただいていた講談社のみなさま、本当にありがとうございます。

■再校が終わった気楽さで、この度の新刊メーキング顛末を書いておこうかと思います。最初の企画から考えると、いったい何回企画を練り直したのか、わかりません。前作は私が前の塾をやめたことがきっかけとなり、これまでのことを書いておこうかというのが動機でした。ですから、原稿も一気に書き上げたという感が強かったのです。

■しかし、その後、前の塾の仲間が集まりはじめ、塾ができ、会社ができて、私も再び教育現場にもどってきました。そして今年になって、14教室が参加するに及んで、これはもう一度、塾というものを考え直さなければならないと思ったのです。私は塾というのは、親へのサービス業であるべきではないと思っています。教育というのは、まず家庭が基本。そして家庭がこういう子に育てたいという考えがあって、その子に対する教育の具体的な内容が決まってくると思うのです。

■学校もそのひとつで、うちの子にはこういう環境で勉強してほしいという気持ちが受験につながるはずです。ただ、いったん受験となると、合格してほしいから、家庭だけで受験するのは難しくなり、塾がでてくるのです。ただ、塾というのはその思いをかなえるのが仕事で、お父さんやお母さんの替わりができるわけではありません。中学受験の場合は、特にお父さん、お母さんの役割は大きいのです。

■お父さんやお母さんが受験特有のマイナスは取り除いて、効率的な勉強をしていけば、その過程はとても実りが大きくなります。その応援を塾がすればよいのです。ところがお父さん、お母さんが受験に向かっていろいろ指示をしようとしても、それが子どもに届かないことが多いのです。塾はそういう部分で役に立たなければなりません。

■ある朝、そうだ手帳だ！と思いつきました。そしてそこから、一気にことが始まりました。講談社に原稿を持ち込めたのは、もう８月になっていました。（すいません。この間、ドットネットはほぼ、開店休業でした。）発刊が決まり、スケジュールが出て、編集の方からも良い提案をたくさんいただきました。特に今回は手帳のサンプルをたくさん載せましょうということで、図版も増えました。お母さんのリフィール、子どものリフィール、満載です。

■10月に初校、再校と進みました。手書きのサンプルもたくさん作っていただき、内容を吟味して最終案がまとまりました。何とか今年の受験生のみなさんにも多少なりとも役立てるよう、講談社は11月に間に合わせてくださいました。（相変わらず、わがまま言ってすいません。）ということで、私は先週、再校を出して終了です。この先はすべて出版社で進み、あとは手元に本が届くのを待つばかりです。今回の装丁も前作と同じ方にお願いできて、それもまた楽しみのひとつです。

■中学受験は、親と子どもが同じ目標を持って進む楽しいプロセスです。そしてその過程で、子どもたちが自分で学ぶ力を身につけていけば、この先どういう方向に進んでも力強いと思います。そして、その過程をぜひ多くのお父さん、お母さんに楽しんでいただきたいと思います。そういう受験であれば、きっと子どもの人生にとって実りが多くなると私は思っています。

（平成16年10月28日）

■近年、受験生の利便性を考えて、２教科、４教科の試験を選択できるようにする学校が増えていました。ところがこれから数年はこの選択制から４教科型へシフトする傾向が見られてくるだろうと予想されます。すでに2005年度入試から４教科に変更する学校は、立教池袋、東京女学館２次、芝浦工大２次などが発表されており、2006年度からは青山学院も算国100点、理社50点の合計300点満点の入試に統一されます。

■この原因は２つあります。ひとつは大学入試の制度変更に対応すること。センター試験が現在原則５教科７科目となり、６年後の大学受験に向けてやはり４教科で学習してきた生徒を取りたいということがひとつ。もうひとつは、学内格差をなくそうという意図。４教科を勉強してきた生徒と２教科だけを勉強してきた生徒では、やはり理科、社会の理解度は４教科生の方が上。したがって、その差をなるべく少なくするのは２教科入試による入学者を減らすということが必要だという考え方からです。

■現在の入試傾向を見ていると、大きく２つの流れに分かれます。ひとつは学校の人気が出てきて、入試がむずかしくなる傾向の学校。一方、その反対に、なかなか人気が出ないので、なるべく入試を多様化して、生徒を集めようとする学校。これまで１日だけの入試であったのが、２次を行う学校が出てきました。実際に、やや硬直化してきたのが、この入試変更によって学内が活性化し、非常に成功したところもあります。また入試を難しくする学校は、やはり４教科の内容を高度に出題してきていて、本当に力のある生徒をとりたいという意欲が見えます。

■この流れにしたがえば、やはり受験準備は最初から４教科である必要があります。ただ、理科、社会は最初のうち、どちらかといえば覚えなければいけない科目であり、塾の週例テストや月例テストの準備が負担になることもあるかもしれません。だからといって、４教科を早い段階から２教科に切り替えるのは、あまり利がありません。

■よくご相談をうけるのが、４教科をやる時間がない、だから２教科にしぼりたいという考え方。ただ、多くの場合、４教科勉強しない子は２教科でも勉強しないのです。理科、社会はこれまで塾でもある程度授業を聞いてきているわけですから、残りの問題はとにかく知識を正確に覚えるということにあります。ある意味こつこつやれば、誰でもできるという話でしょう。ところが算国というのは、やはり考える力、得点する力が問われるので、付け焼刃的に点数を伸ばせるものではありません。したがって、２教科にしぼったところで、あまり偏差値は変わらないというのが、今まで見てきた子どもには多かったと思います。

■ですから、私はあまり２教科への変更をさせませんでしたし、第一志望の変更もあまりしませんでした。もちろん、受験する学校によって柔軟に戦略は考えられるべきで、実際に１回も４教科の試験を受けないのに、４教科を勉強する必要はないわけです。

■ただ、これから受験準備に入る５年生以下のお子さんはやはり、４教科でしっかり勉強をしてもらいたいなと思います。理科や社会を勉強することは非常に大切なプロセスです。それを成績や偏差値で簡単にやめてしまわない方が、結局は良い結果につながっていくと思います。

（平成16年10月25日）

■私も中学受験をした口ですが、当時の中学受験はテスト会が中心でした。日本進学教室、四谷大塚進学教室が日曜日にテストをやり、受験生はそれに向けて勉強する。今とは違い氏名もどんどん発表されていましたから、誰ができるのか、他の生徒もよく知っていました。中学合格した後、「あいつが、そうか」などと妙に納得したものです。

■やがてテスト会に対応するために、いろいろな塾ができました。とはいっても、当時は単科の先生が授業をする小さな塾が多かったと思います。今、大手の塾といわれているところもスタートはそうだったと思います。やがて塾は総合サービス産業となり、すべての科目を指導するようになりました。結果として家庭の塾依存度は高まっていきます。

■さらの少子化が塾への依存度を上げました。子どもの数が少ないから、家庭で受験勉強がやりにくくなったのです。お母さんが家で「勉強しなさい」と言いつづけるよりは、塾に出してしまった方がら家庭内でギスギスしないでいいという気持ちが強くなったのです。通塾回数は週２回から３回、４回と増えつづけ、いまは５回と聞いてもあまり驚かなくなってきました。

■今の塾はサービス産業なので、この塾の進み方は非常によくわかります。ところがここでひとつ問題が出てくるのです。本当に子どもたちはそれでできるようになっているのかという点です。もちろん、できる子たちは育っています。本来、力のある子は多少の環境の違いはものともせず、できるようになっていくでしょう。問題はそうではない子たちの話です。

■この場合、その進歩は塾に依存するわけですが、私は本来、家庭に依存すべきではないのかと思っているのです。というのも、子どもたちはこれから成長するにつれていろいろな方向に進んでいき、当然、また勉強しなければなりません。今は受験ですから、受験塾というサービス産業がありますが、すべての範囲にそんな塾はありません。当然、自分でいろいろと苦労しながら、必要なことをマスターしなければならないのです。そのやり方を学ぶには、家庭で学習することが一番ではないでしょうか。自分でいろいろ苦労しながら、本を読んだり、問題を解いたり、そうすることで勉強の仕方がわかってくるのです。

■その意味で、私は当時、私たちがやったテスト会中心の学習の方が良いのではないかと思っています。今のお父さん、お母さんは多分、その経験者が多いのではないでしょうか。子どもたちの受験になったら、システムがだいぶ違っていると驚かれた方もいらっしゃると思います。塾が基本的に問題なのは時間を拘束されてしまうことです。テスト会であれば、家庭での勉強が中心ですから、子どもの資質や状況によって勉強方法を変えることもできますし、その方が実際には効率的、経済的になります。

■塾は便利なところ、役に立つところを利用すればよいのです。中心は家庭学習、そして塾やテスト会でのテスト、それを補うための授業という組み立てが私は一番いいのではないかと思います。ただ、当然、このやり方はお父さんやお母さんががんばらなければなりません。しかし、そのことが親にとってはとても良い経験になると思うのですが。

（平成16年10月20日）